本文へジャンプ

研究者情報

データ更新日:2017年05月23日

Andrew BEATON (あんどりゆー びーとん) 准教授 Andrew Beaton

メール

所属組織・役職等

人間社会研究域 法学系 人間社会研究域 法学系
准教授

教育分野

【学士課程】
人間社会学域 国際学類 国際社会コース
人間社会学域 法学類 公共法政策コース
【大学院前期課程】
人間社会環境研究科 国際学専攻
【大学院後期課程】
人間社会環境研究科 人間社会環境学専攻

所属研究室等

 TEL:076-264-5384 FAX:076-264-5405

学歴

【出身大学院】
神戸大学 博士課程 法学研究科 日本政治史 2001/03 修了
ボストン大学院 修士課程 国際関係論 修了
【出身大学】
ルイスアンドクラーク大学 政治学部 政治学科 1986/06 卒業
【取得学位】
博士(政治学)
修士(国際関係)

職歴

金沢大学 人間社会学域 国際学類 准教授(2008/04/01-)
金沢学院大学 文学部 講師(2003/04/07-2003/08/31)
金沢大学 法学部(2002/04/22-)

生年月

1963年12月

所属学会

日本国際政治学会
日米関係史研究会
日米政治外交史研究会

学内委員会委員等

受賞学術賞

専門分野

政治学、国際関係論

専門分野キーワード

アメリカ対日政策、日本政治史、日米関係、外交史、国際関係論

研究課題

クリントン政権の対日経済政策

ジョージ・H・W・ブッシュの対日政策

戦後日米関係

著書

論文

  • 変化への圧力:日米包括経済協議(1993年-1994年) アンドリュービートン 金沢法学 46巻 1号 1-35頁 2003/11 査読無 原著論文 研究論文(大学・研究所等紀要)
  • ジョージ・W・ブッシュの世界戦略-アメリカのグローバルなエンゲージメントの拡大と日米関係の処理(1989年-1990年後半) Andrew L. Beaton 金沢法学 47巻 1号 105-173頁 2004/11 査読無 原著論文 研究論文(大学・研究所等紀要)
  • ジョージ・H・W・ブッシュの補完的対日対策―日米関係と構造協議(1989年―1990年前半) Andrew L. Beaton 金沢法学 47巻 2号 23-101頁 2005/03 査読無 原著論文 研究論文(大学・研究所等紀要)
  • ジョージ・H・W・ブッシュの自由貿易路線―グローバルなエンゲージメントの擁護と日米関係の処理(1990年後半―1992年) 金沢法学 48巻 2号  91-184頁 2006/03 査読無 原著論文 研究論文(大学・研究所等紀要)
  • ジョージ・H・W・ブッシュの対日貿易政策再考―クリントン時代と比較して 金沢法学 51巻 1号  1-56頁 2008/11 原著論文 研究論文(大学・研究所等紀要)

全て表示

  • ケネディ政権の対日貿易政策―1960年代の日米信頼関係の形成 金沢法学 51巻 2号  17-38頁 2009/03 原著論文

講演・口頭発表等

芸術・フィールドワーク

特許

共同研究希望テーマ

○日米関係史、ジョージH・W・ブッシュの対日政策

科研費

○基盤研究(C)「Rising Europe: Challenges and Opportunities in the Asian Century 」(2010-)

学域・学類担当授業科目

○グローバル時代の政治経済学(英語クラス)(2017)
○グローバル時代の政治経済学(英語クラス)(2017)
○比較政治学(2017)
○米英政治・外交論1E(2017)
○米英政治・外交論2E(2017)
○比較政治学E(2017)
○国際社会研究演習B(2017)
○国際社会研究演習A(2017)
○比較政治学(2017)
○国際社会研究演習A(2017)
○日本政治・外交論E(2017)
○日本政治・外交論1E(2017)
○日本政治・外交論2E(2017)
○国際社会研究演習B(2017)
○アメリカ政治・外交論(2017)
○アメリカ政治・外交論E(2017)
○米英政治・外交論E(2017)
○日本政治・外交論(2017)
○卒業論文(2016)
○比較政治学(2016)
○国際社会研究演習A(2016)
○日本政治・外交論(2016)
○比較政治学(2016)
○国際学入門(2016)
○卒業論文(2016)
○国際社会研究演習A(2016)
○国際学入門1(2016)
○日本政治・外交論E(2016)
○国際社会研究演習B(2016)
○アメリカ政治・外交論E(2016)
○国際社会研究演習B(2016)
○米英政治・外交論E(2016)
○アメリカ政治・外交論(2016)
○比較政治学E(2016)
○国際社会研究演習B(2015)
○比較政治学(2015)
○比較政治学E(2015)
○アメリカ政治・外交論(2015)
○アメリカ政治・外交論E(2015)
○米英政治・外交論E(2015)
○国際社会研究演習A(2015)
○日本政治・外交論(2015)
○日本政治・外交論E(2015)
○国際社会研究演習B(2015)
○国際社会研究演習A(2015)
○比較政治学(2015)
○比較政治学(2015)
○英語Ⅱ(アカデミックスキル)(2015)
○英語Ⅱ(アカデミックスキル)(2015)
○比較政治学(2014)
○英語Ⅱ(アカデミックスキル)(2014)
○英語Ⅲ(専門セミナー)(2014)
○比較政治学(2014)
○国際社会研究演習B(2014)
○比較政治学(2014)
○比較政治学E(2014)
○米英政治・外交論E(2014)
○日本政治・外交論E(2014)
○日本政治・外交論(2014)
○国際社会研究演習A(2014)
○国際社会研究演習B(2014)
○アメリカ政治・外交論(2014)
○アメリカ政治・外交論E(2014)
○国際社会研究演習A(2014)

大学院担当授業科目

○比較政治学演習Ⅰ(2017)
○比較政治学演習(2017)
○基礎講義Ⅱa(比較政治学特論Ⅰa)(2017)
○比較政治学演習Ⅱb(2017)
○比較政治過程論演習(2017)
○比較政治過程論(2017)
○比較政治学研究(2017)
○比較政治学特論Ⅰ(2017)
○基礎講義Ⅱb(比較政治学特論Ⅰb)(2017)
○比較政治学演習Ⅱ(2017)
○比較政治学演習Ⅱa(2017)
○比較政治学演習Ⅰb(2017)
○比較政治学演習Ⅰa(2017)
○比較政治学研究Ⅱ(2017)
○比較政治学特論Ⅱb(2017)
○比較政治学特論Ⅱa(2017)
○American Politics Ⅱb(2017)
○比較政治学研究Ⅰ(2017)
○American Politics Ⅱa(2017)
○比較政治学演習Ⅰ(2016)
○比較政治学演習Ⅱ(2016)
○比較政治学研究Ⅰ(2016)
○比較政治学研究Ⅱ(2016)
○比較政治学演習Ⅰ(2016)
○比較政治学特論Ⅰ(2016)
○比較政治学演習Ⅱb(2016)
○基礎講義Ⅱ(比較政治学特論Ⅰ)(2016)
○比較政治学特論Ⅱ(2016)
○American PoliticsⅠ(2016)
○比較政治学演習Ⅰ(2016)
○基礎講義Ⅱa(比較政治学特論Ⅰa)(2016)
○基礎講義Ⅱb(比較政治学特論Ⅰb)(2016)
○比較政治学特論Ⅱa(2016)
○比較政治学特論Ⅱb(2016)
○American Politics Ⅰa(2016)
○American Politics Ⅰb(2016)
○比較政治学演習Ⅰa(2016)
○比較政治学演習Ⅱa(2016)
○比較政治過程論(2016)
○比較政治学研究(2016)
○比較政治学演習Ⅰb(2016)
○比較政治過程論演習(2016)
○比較政治学演習(2016)
○比較政治学演習(2015)
○比較政治学研究(2015)
○比較政治過程論(2015)
○比較政治過程論演習(2015)
○基礎講義Ⅱ(比較政治学特論Ⅰ)(2015)
○比較政治学演習Ⅰ(2015)
○American PoliticsⅡ(2015)
○比較政治学特論Ⅰ(2015)
○比較政治学特論Ⅱ(2015)
○比較政治学演習Ⅱ(2015)
○比較政治過程論演習(2014)
○比較政治過程論(2014)
○比較政治学演習(2014)
○比較政治学研究(2014)
○比較政治学事例研究(2014)
○比較政治学理論研究(2014)
○比較政治学特論Ⅰ(2014)
○比較政治学特論Ⅱ(2014)
○比較政治学演習Ⅱ(2014)
○国際政治特論(比較外交政策)(2014)
○国際政治特論(比較外交政策)(2014)
○比較政治学演習Ⅰ(2014)
○基礎講義Ⅱ(比較政治学特論Ⅰ)(2014)
○American PoliticsⅠ(2014)
○比較政治学事例研究(2014)

他大学の客員教授

教育活動(FD)に関する研究

国際事業協力

留学生参加の社会活動

審議会等の参加

講演可能なテーマ

○日米関係
○アメリカの政治価値観

その他公的社会活動

○電通育英会(2007-2007) 電通英会発行『IKUEI News』第39号に寄稿「真の国際人とは―国際感覚の鍛え方」(総務係の依頼による)

このページの先頭へ