小林 信介 （こばやし しんすけ） 教授 KOBAYASHI Shinsuke
所属組織・役職等
人間社会研究域 経済学経営学系
教育分野
【学士課程】
【大学院前期課程】
人間社会環境研究科 経済学専攻
【大学院後期課程】
人間社会環境研究科 人間社会環境学専攻 社会経済学コース
所属研究室等
経済史学講座 TEL:076-264-5415 FAX:076-264-5444
学歴
【出身大学院】
金沢大学 博士課程 社会環境科学研究科 国際社会環境学専攻 2005/09 修了
【出身大学】
金沢大学 経済学部 1997/09 卒業
【取得学位】
博士（経済学）
職歴
金沢大学 経済学部(2006/04/01-2009/02/28)
金沢大学 人間社会研究域 経済学経営学系(2009/03/01-)
生年月
1972年10月
所属学会
学内委員会委員等
受賞学術賞
専門分野
経済史、日本史
専門分野キーワード
日本経済史,戦争,地域史,満州移民
研究課題
満州移民史
1930年代後半からアジア・太平洋戦争終戦間際まで行われた満州移民について、戦後までを視野に入れて研究。
著書
- 人びとはなぜ満州へ渡ったのか 世界思想社 2015/03 原著書 単著 小林信介
- 地域統合と人的移動－ヨーロッパと東アジアの歴史・現状・展望－ 御茶の水書房 2006/03 原著書 共著 野村真理, 弁納才一編 4-275-00423-X
- 戦争と民衆の現代史 現代史料出版 2005/12 原著書 共著 長野県現代史研究会編 4-87785-136-4
- 日本植民地研究の論点 岩波書店 2018/07/11 分担執筆 日本植民地研究会
論文
- 信濃教育会による満蒙開拓青少年義勇軍送出背景の検証（下） 信濃 61巻 8号 17-30頁 2009/08
- 信濃教育会による満蒙開拓青少年義勇軍送出背景の検証（上） 信濃 61巻 7号 1-18頁 2009/07 査読有 原著論文 研究論文（学術雑誌）
- 満州移民送出における経済的要因の再検討 金沢大学経済論集 29巻 2号 363-388頁 2009/03 査読有
- 訪中調査報告 －満州農業移民戦後史の構築を視野に－ 小林信介 金沢大学経済論集 37巻 1号 2016/12/01 査読無 原著論文
- 〈文献紹介〉飯田市歴史研究所編『満州移民―飯田下伊那からのメッセージ』 人民の歴史学 177巻 45-47頁 2008/10 解説
講演・口頭発表等
- 高度経済成長期における日本農村社会の変容－都市部との関係を中心に－(2019/03/30)
- 近現代化過程における日本農村の変容(会議名：第2回環日本海環境研究センター連携部門国際テーマシンポジウム)(2018/02/23)
- 恐慌下社会運動の展開と満州移民の送出(会議名：日本植民地研究会全国研究大会)(2015/07/05)
その他（報告書など）
- 〈文献紹介〉飯田市歴史研究所編『満州移民―飯田下伊那からのメッセージ』 東京歴史科学研究会 177巻 45-47頁 2008/10
芸術・フィールドワーク
特許
共同研究希望テーマ
科研費
○基盤研究(C)（一般）「中国残留邦人帰国支援における民間活動の先駆的役割 －山本慈昭を中心に」(2017-2020) 代表者
○若手研究（Ｂ）「農村における満州移民事業の経済的影響に関する分析」(2010-2011) 代表者
競争的資金・寄付金等
共同研究・受託研究実績
A-STEP採択課題
学域・学類担当授業科目
大学院担当授業科目
○近現代日本経済史演習Ⅱ(2018)
○日本経済史特論a-1(2018)
○日本経済史特論b-2(2018)
○近現代日本経済史演習Ⅰ(2018)
○人間社会論文作成基礎(2018)
○総合演習Ⅱ(2018)
○日本経済史特論a-2(2018)
○日本経済史特論b-1(2018)
○日本経済史演習a-1(2018)
○日本経済史演習b-1(2018)
○日本経済史演習a-2(2018)
○日本経済史演習b-2(2018)
○近現代日本経済史Ⅰ(2018)
○近現代日本経済史Ⅱ(2018)
○人間社会論文作成基礎(2017)
○近現代日本経済史Ⅱ(2017)
○日本経済史演習b-1(2017)
○近現代日本経済史演習Ⅱ(2017)
○日本経済史特論ｂ(2017)
○日本経済史特論a-2(2017)
○日本経済史特論ａ(2017)
○日本経済史特論ａ(2017)
○日本経済史演習ｂ(2017)
○日本経済史演習b-2(2017)
○日本経済史演習ａ(2017)
○近現代日本経済史演習Ⅰ(2017)
○近現代日本経済史演習(2017)
○日本経済史演習a-2(2017)
○近現代日本経済史(2017)
○日本経済史特論a-1(2017)
○日本経済史演習a-1(2017)
○日本経済史特論b-2(2017)
○近現代日本経済史Ⅰ(2017)
○日本経済史特論b-1(2017)
○近現代日本経済史Ⅱ(2016)
○近現代日本経済史演習(2016)
○近現代日本経済史(2016)
○日本経済史演習a-2(2016)
○日本経済史演習b-2(2016)
○日本経済史演習b-1(2016)
○日本経済史特論ｂ(2016)
○日本経済史特論a-1(2016)
○近現代日本経済史Ⅰ(2016)
○近現代日本経済史演習Ⅱ(2016)
○近現代日本経済史演習Ⅰ(2016)
○日本経済史特論ａ(2016)
○日本経済史特論b-1(2016)
○日本経済史演習ｂ(2016)
○日本経済史演習ａ(2016)
○日本経済史特論a-2(2016)
○日本経済史特論ａ(2016)
○日本経済史特論b-2(2016)
○日本経済史演習a-1(2016)
○近現代日本経済史演習(2015)
○近現代日本経済史(2015)
○日本経済史演習ｂ(2015)
○日本経済史特論ｂ(2015)
○日本経済史演習ａ(2015)
○日本経済史特論ａ(2015)
○近現代日本経済史演習(2014)
○近現代日本経済史(2014)
○日本経済史演習(2014)
○日本経済史特論(2014)
○日本経済史特論ｂ(2014)
○日本経済史演習ｂ(2014)
○日本経済史特論ａ(2014)
○日本経済史演習ａ(2014)