本文へジャンプ

研究者情報

データ更新日:2017年05月23日

小林 信介 (こばやし しんすけ) 准教授 KOBAYASHI Shinsuke

メール

所属組織・役職等

人間社会研究域 経済学経営学系

教育分野

【学士課程】
人間社会学域 経済学類 比較社会経済コース
【大学院前期課程】
人間社会環境研究科 経済学専攻

所属研究室等

経済史学講座 TEL:076-264-5415 FAX:076-264-5444

学歴

【出身大学院】
金沢大学 博士課程 社会環境科学研究科 国際社会環境学専攻 2005/09 修了
【出身大学】
金沢大学 経済学部 1997/09 卒業
【取得学位】
博士(経済学)

職歴

金沢大学 経済学部(2006/04/01-2009/02/28)
金沢大学 人間社会研究域 経済学経営学系(2009/03/01-)

生年月

1972年10月

所属学会

政治経済学・経済史学会
日本史研究会
日本植民地研究会 理事(2015-)
信濃史学会

学内委員会委員等

受賞学術賞

専門分野

経済史、日本史

専門分野キーワード

満州移民、地域史、戦争と民衆

研究課題

満州移民史

 1930年代後半からアジア・太平洋戦争終戦間際まで行われた満州移民について、戦後までを視野に入れて研究。

著書

  • 人びとはなぜ満州へ渡ったのか 世界思想社 2015/03 ①原著書 ①単著 小林信介
  • 地域統合と人的移動-ヨーロッパと東アジアの歴史・現状・展望- 御茶の水書房 2006/03 ①原著書 ②共著 野村真理, 弁納才一編 4-275-00423-X
  • 戦争と民衆の現代史 現代史料出版 2005/12 ①原著書 ②共著 長野県現代史研究会編 4-87785-136-4

論文

  • 信濃教育会による満蒙開拓青少年義勇軍送出背景の検証(下) 信濃 61巻 8号 17-30頁 2009/08
  • 信濃教育会による満蒙開拓青少年義勇軍送出背景の検証(上) 信濃 61巻 7号 1-18頁 2009/07 査読有 ①原著論文 研究論文(学術雑誌)
  • 満州移民送出における経済的要因の再検討 金沢大学経済論集 29巻 2号 363-388頁 2009/03 査読有
  • 訪中調査報告 -満州農業移民戦後史の構築を視野に- 小林信介 金沢大学経済論集 37巻 1号 2016/12/01 査読無 ①原著論文
  • 〈文献紹介〉飯田市歴史研究所編『満州移民―飯田下伊那からのメッセージ』   人民の歴史学 177巻 45-47頁 2008/10 ③解説

講演・口頭発表等

  • 恐慌下社会運動の展開と満州移民の送出(会議名:日本植民地研究会全国研究大会)(2015/07/05)

芸術・フィールドワーク

特許

共同研究希望テーマ

科研費

○若手研究(B)「農村における満州移民事業の経済的影響に関する分析」(2010-2011) ①代表者

学域・学類担当授業科目

○日本史・日本文化(2017)
○大学・社会生活論(2017)
○初学者ゼミⅠ(2017)
○日本経済史A(2017)
○プレゼン・ディベート論(初学者ゼミⅡ)(2017)
○プレゼン・ディベート論(初学者ゼミⅡ)(2017)
○日本経済史A(2017)
○演習/日本経済史(2017)
○日本経済史A(2017)
○日本史・日本文化(2017)
○日本経済史A(2017)
○日本経済史B(2017)
○初学者ゼミⅠ(2016)
○大学・社会生活論(2016)
○演習/日本経済史(2016)
○日本経済史A(2016)
○日本経済史A(2016)
○日本経済史B(2016)
○日本経済史A(2016)
○現代日本の文化と社会(2016)
○プレゼン・ディベート論(初学者ゼミⅡ)(2016)
○日本史・日本文化(2016)
○演習/日本経済史(2015)
○日本経済史A(2015)
○日本経済史A(2015)
○日本経済史A(2015)
○日本経済史B(2015)
○日本経済論(2015)
○日本経済史B(2015)
○日本経済史A(2015)
○日本経済史A(2014)
○日本経済史B(2014)
○石川の近代史(2014)
○日本経済論(2014)
○演習/日本経済史(2014)
○日本経済史B(2014)
○日本経済史A(2014)
○日本経済史A(2014)
○日本経済史A(2014)

大学院担当授業科目

○日本経済史特論b-2(2017)
○近現代日本経済史Ⅱ(2017)
○日本経済史演習a-1(2017)
○日本経済史特論b-1(2017)
○日本経済史特論a-1(2017)
○人間社会論文作成基礎(2017)
○日本経済史演習b-1(2017)
○近現代日本経済史演習Ⅱ(2017)
○日本経済史特論b(2017)
○日本経済史特論a-2(2017)
○日本経済史特論a(2017)
○日本経済史特論a(2017)
○日本経済史演習b(2017)
○日本経済史演習b-2(2017)
○日本経済史演習a(2017)
○近現代日本経済史演習Ⅰ(2017)
○近現代日本経済史演習(2017)
○日本経済史演習a-2(2017)
○近現代日本経済史(2017)
○近現代日本経済史Ⅰ(2017)
○日本経済史演習b(2016)
○近現代日本経済史演習Ⅰ(2016)
○近現代日本経済史Ⅱ(2016)
○近現代日本経済史演習Ⅱ(2016)
○近現代日本経済史Ⅰ(2016)
○日本経済史特論b(2016)
○日本経済史演習a(2016)
○日本経済史特論b-1(2016)
○日本経済史特論a(2016)
○日本経済史特論a-1(2016)
○日本経済史特論a-2(2016)
○日本経済史特論a(2016)
○日本経済史特論b-2(2016)
○日本経済史演習a-1(2016)
○近現代日本経済史演習(2016)
○近現代日本経済史(2016)
○日本経済史演習a-2(2016)
○日本経済史演習b-2(2016)
○日本経済史演習b-1(2016)
○近現代日本経済史演習(2015)
○近現代日本経済史(2015)
○日本経済史特論b(2015)
○日本経済史演習b(2015)
○日本経済史特論a(2015)
○日本経済史演習a(2015)
○近現代日本経済史演習(2014)
○近現代日本経済史(2014)
○日本経済史演習(2014)
○日本経済史特論(2014)
○日本経済史演習b(2014)
○日本経済史特論b(2014)
○日本経済史特論a(2014)
○日本経済史演習a(2014)

他大学の客員教授

教育活動(FD)に関する研究

国際事業協力

留学生参加の社会活動

審議会等の参加

講演可能なテーマ

その他公的社会活動

このページの先頭へ